美容系国家資格
美容の仕事は、女性に高い人気があります。最近では、男性に対する施術をするところも増え、活躍できる場も拡大してきているのです。その中で、資格の取得を考え、転職を目指す人もいるでしょう。
日本の美容系の資格に関しては、民間資格と国家資格に分けることができます。この違いは、人に触れ、髪を切ったりするような行為に出るかどうかです。髪を切るということは、人間の体の一部を切り離すことでもあるでしょう。
こうした行為は、大きなリスクを伴っています。そのため、有資格者を国で管理し、誰でもできるというものとは区別しているのです。代表的なのは理容師や美容師で、資格がなければ営利を目的として切ることができません。
そのほかのものは、ほぼ民間資格です。本来であれば、爪を加工することになるネイリストもリスクが大きく、もっと厳重な管理下に置くべきだという声も上がってきています。
ちょっと事情が異なるのは、美容系の中でもビューティーサロンでしょう。資格を必要とはしませんが、体には触れることにもなります。
複雑な事情が絡んでいますが、この行為はマッサージにあたると解釈されているのです。医療行為ではありませんので、国家資格は必要なく、美の追求のためだけに施術を行うことが許されています。
ただし、現在のところは脱毛のようなグレーゾーンも抱えているのです。この機械は、医療器具ではありますが、出力を制限することを全体に、使用することができるようになっている特別な措置であると考えていいでしょう。
民間資格でも知名度があるもの
民間の資格としては、非常に多くのものが存在します。あまりにありすぎて、ほとんどのものは知名度がないような資格です。それでも、美容系からは少し外れてしまいますが、食品表示実務者のように注目を集めてきている資格も存在します。
基本的に民間資格ですので、何か制限があるわけではありません。ステップアップできるように、下部資格を用意している場合もありますが、かなり少数だといえます。
ただし、こうした民間資格であっても、開業する場合には有効なものもあるのです。メーカーや民間協会がバックアップしたり、技術を保証したりするもので、認定エステシャンやネイリスト技能検定試験が当たります。絶対に必要な資格ではありませんが、転職を考える際には取得を考えてみるのも方法となるでしょう。